インデックスファンドとは

インデックスファンドとは、日経平均株価225種(TOPIX)や東証株価指数などの指数と連動して、ファンドの基準価格が、その値動きへの追随を目指します。
 
例えば日経225との連動を目指すファンドでは、日経225に採用されている銘柄を原則として同じ株数ずつ組み入れます。

ただし、指数そのものと違い、インデックスファンドでは株式の売買手数料などのコストがかかります。

また、解約などに備えて現金的な運用や、資金の流出入に伴う調整も必要です。

そのため指数の動きと完全に連動するとは限りません。

特に東証株価指数は東証1部上場の全銘柄を対象にしているので、対象銘柄は約1700にもなります。

これらの銘柄を全部ファンドに組み込むとコストは膨大になります。
このため取り扱っている各社では、より少ない銘柄で東証株価指数にファンドの値動きが連動するようシステムを開発しています。

できるだけ効率的・低コストの運用を行って指数との乖離幅を少なくし、東証株価指数に可能な限り連動することを目指しています。

運用はあくまでも自動的、機械的に行われます。
従って株式相場などが上昇すればインデックスファンドも値上がりし、相場が下落すれば値下がりします。
運用成績は相場の成り行き次第となっています。

申し込み単位は1万口以上1万口単位、あるいは1万円以上1円単位が主流で、買い付け時の手数料は基準化価額の2%程度、分配金は配当等収益を中心として毎年1回支払われます。

商品先物連動型ファンド

近年の、商品相場乱高下の背景には、需要増加だけでなく、アメリカのサブプライムローン問題で、ヘッジファンドなどの資金が証券市場から商品市場へのシフトがあります。
 
また、原油価格上昇で産油国の資金が商品先物市場に流れ込み、商品相場乱高下の一因となっています。
 
コモディティとは、商品取引市場において売買される、トウモロコシや小麦など農産物、石油・石炭・金・銀など鉱物資源、繊維・ゴムなどの原材料などを指します。
 
商品指数連動型ファンドは、主に商品指数に連動する仕組債で運用する投資信託です。
 

 

国内の投信で採用している代表的な国際商品指数は下記の4種類です。

 

DJ-AIG商品指数

S&P GSCI商品指数

・ロジャーズ国際商品指数

DBL商品指数
 
これらの指数には、原油などエネルギー関連、貴金属、穀物などが組み入れられています。
 

その中でもS&P GSCI商品指数とDBL商品指数はエネルギー関連の比率が高く、原油(WTI)相場に左右されやすいという特徴があります。

 

商品先物連動型ファンドのインデックスファンドには下記のような商品があります。

 

・岡三アセットマネジメントのコモディティ・インデックスオープン

ダウ・ジョーンズAIGコモディティ・インデックスの円換算後の騰落率に価格連動するユーロ円債に投資。

 

・大和証券投資信託委託のダイワ・コモディティ・インデックス・ファンド(ジム・ロジャーズ世界探検記)

世界のコモディティ価格の中長期的な上昇の享受を目標に公社債等に投資しながら、商品先物取引による運用を行います。

ロジャーズ国際商品指数の連動を目指す、インデックスファンドです。

 

商品指数連動型ファンドが投資対象とする仕組債は複雑で分かりにくいものがありますので、投資する際は内容を事前に充分確認することが必要です。

 

スタンダード&プアーズの指数

スタンダード&プアーズは、世界の金融市場における独自の金融情報、リスク分析、格付情報を提供しています。

スタンダード&プアーズの提供する日本市場の指数には下記のものがあり、インデックスファンドのベンチマークにも利用されています。
 
・S&P Japan 500

S&P/TOPIX150・S&P Japan MidCap 100・S&P Japan SmallCap 250の3つのサブ・インデックスを統合した指数。
東証一・二部、及びジャスダック市場上場銘柄の中から、市場代表性・流動性等の観点より選ばれた500銘柄を対象とする指数です。


・S&P/TOPIX 150

東証との共同指数です。
日本の各主要業種の中の、流動性の高い150銘柄で構成される指数。
東証・スタンダード&プアーズの代表者により構成される指数委員会が、構成銘柄の選定を行います。


・S&P Japan MidCap 100

日本の中型株を対象としています。

・S&P Japan SmallCap 250

日本の小型株を対象とした指数です。


・S&P日本新興株100指数

この指数がベンチマークのインデックスファンドには、日興アセットマネジメントのETF、上場インデックスファンドS&P日本新興株100などがあります。


・S&P/TOPIX150シャリア指数

東証との共同指数です。
S&P/TOPIX150の採用銘柄から、イスラム法への適合性の観点より選ばれた銘柄で構成される指数です。


・S&P GSCI商品指数

世界のコモディティ(商品取引)市場のベンチマークとして、よく利用されている指数です。
 
・S&P/IFCI指数

世界銀行の子会社、International Finance Corporation(IFC)の開発した新興国対象の指数。

投資者保護の仕組み

証券会社による保護預かりの有価証券、預かり金(売買代金)などの顧客資産については、金融商品取引法により証券会社自身の資産と分けての保管が義務付けられています。

そのため、有価証券は、販売・売買の窓口となっている証券会社が破綻しても、その破綻金融機関自身で発行する有価証券でなければ、そのまま返還されます。
 
証券会社が破綻した場合、投資者保護基金はまず破綻証券会社の顧客資産を確認し、財産や分別保管の状況から、顧客資産の円滑な返還が困難か否かの認定を行います。

問題がなければ、破綻証券会社から顧客へ資産が返還されます。

その際、破綻証券会社は、円滑な返還のため、金融庁長官の認定、投資者保護基金の決定を経て、保護基金より返還のための資金を借り入れることもできます。

完全な返還が不可能な場合は、投資者保護基金が損失を補償します。

国内で証券業を営む外国証券会社の在日支店も含む、証券会社すべては、金融商品取引法により投資者保護基金への加入が義務付けられています。

補償対象の証券は、保護預かりの有価証券、株式・債券、インデックスファンドなどの投資信託などで、保護基金が合計1,000万円まで補償します。

このように投資者に対する補償額の上限は、1顧客当たり、1,000万円であることを覚えておきましょう。

インデックスファンドをはじめ投資信託の選択には、販売・売買の窓口となる証券会社の選択もまた、大切なことなのです。

TOPIX Core 30(トピックスコア30)

東京証券取引所が算出・公表している株価指数であるTOPIXニューインデックスシリーズの1つ、TOPIX Core 30(トピックスコア30)の構成銘柄を見てみましょう。

2008年4月1日現在のTOPIX Core 30の構成銘柄は、次の通りです。
 
 
1. 日本たばこ産業
2. セブン&アイ・ホールディングス
3. 信越化学工業
4. 武田薬品工業
5. アステラス製薬
6. 富士フイルムホールディングス
7. 新日本製鐵
8. ジェイ エフ イー ホールディングス
9. 小松製作所
10.日立製作所

11.松下電器産業
12.ソニー
13.日産自動車
14.トヨタ自動車
15.本田技研工業
16.キヤノン
17.任天堂
18.三井物産
19.三菱商事
20.三菱UFJフィナンシャル・グループ

21.三井住友フィナンシャル・グループ
22.みずほフィナンシャル・グループ
23.野村ホールディングス
24.ミレアホールディングス
25.三菱地所
26.東日本旅客鉄道
27.日本電信電話
28.KDDI
29.エヌ・ティ・ティ・ドコモ
30.東京電力
 
 
TOPIX Core 30の指数がベンチマークとなっているインデックスファンドには、野村アセットマネジメントのTOPIX Core 30連動型上場投信、大和証券投資信託委託のダイワ上場投信―トピックスコア30などがあります。

TOPIXニューインデックスシリーズの構成銘柄は東京証券取引所のホームページなどで確認できます。

インデックスファンドを選択するときには、このような情報にも目を通しておきましょう。

ポートフォリオ

ポートフォリオとは、本来は紙バサミの意味です。

海外では、紙バサミに自分の資産内容を示した紙をはさんで持ち歩いていたことから、ポートフォリオが保有資産の構成内容という意味で使われるようになりました。

現在のポートフォリオは分散投資を前提にしています。

株式、債券、インデックスファンドなど投資信託、外貨建て金融商品など、異なる投資対象を組み合わせることにより、投資家の置かれる環境によるリスクの最小化・リターンの最大化の両立を目指します。
 
現在の低金利時代では、預貯金だけでは資産の大きなリターンは見込めません。

そのため、リスクを抑えた安全な資産と大きなリターンを期待できる株式など金融商品を組み合わせるポートフォリオが注目されています。

ポートフォリオでは、運用した金融商品がうまくいかなかった場合を考え、トータルで利益がでるように、商品を組み合わせる必要があります。
 
金融商品には、いつでも簡単に現金化できるかどうかの換金性・値下がりや元本割れなどリスクがあるか否かの安全性・どれだけ大きく殖やせるかという収益性、の3つの特性があります。

収益性が高いほど、安全性が低い、ローリスク・ローリターン、ハイリスク・ハイリターンの原則があります。
 

これらの特性に注目し、金融商品を以下の3つに分類します。
 
・流動性商品

換金性重視の商品。
普通預金、MMFなど、いつでもすぐ引き出せるようにしておきたい資金に運用。
 
 
・確実性商品

安全性に優れていて、ある程度の収益性もある商品。
大口定期預金や、個人向け国債など。
 
 
・利殖性商品

収益性を重視した商品で、元本割れや値下がりのリスクはあるものの、高収益が狙える、インデックスファンドをはじめとする投資信託や、株式、外貨預金など。
 
これらを個人の年齢、就業状況、世帯収入、保有金融資産、扶養家族数、資金運用の目的などに沿って商品を選択します。

ポートフォリオは前提条件となる貯蓄残高と運用期間が同じでも、金融商品の構成は同じになることはなく、人それぞれ異なります。

社会的責任投資信託(SRIファンド)

社会的責任投資信託(SRIファンド=Socially Responsible Investment)は、従来の財務分析による投資基準に加え、法令順守や雇用問題、人権問題、消費者対応、社会や地域への貢献など社会・倫理面、環境面からいくつかの基準を儲け、基準に合致する企業を選び投資して、安定的な収益を目指す投資信託です。

日本のSRIファンドは、国内外の社会的責任を果たしている基準に合致する企業に投資しており、大半がアクティブファンドです。

何を基準にするのかは、ファンドによって異なります。

環境だけを基準にしているものもあれば、環境・社会・コーポレートガバナンス(企業統治)など総合的な基準によるものもあります。

これらの基準に合致する企業を選ぶ調査は専門の調査機関によって、主にアンケ−トを元に行われます。

不祥事などの発覚で入れ替えることもあります。

環境を基準としたエコファンドと呼ばれる投資信託も、SRIファンドの1つです。

代表的な日本のSRIファンドには、朝日ライフSRI社会貢献ファンド(愛称:あすのはね)、日興グローバル・サステナビリティ・ファンドなどがあります。
 
少数ながら、国内外のSRIインデックスに基づいて運用するインデックスファンドもあります。

SRIインデックスとは、CSR(企業の社会的責任)活動で、一定の水準を満たす企業のみで構成した株価指数です。

日本版のSRIインデックスは、日本企業銘柄だけで構成されたMS-SRI(モーニングスター社会的責任投資株価指数)があります。

日本のSRIインデックスに基づくインデックスファンドには、野村アセットマネジメントのモーニングスターSRIインデックス・オープンなどがあります。

日経平均株価と東証株価指数(TOPIX)

インデックスファンドで使われる日本株の指数で代表的なものは、日経平均株価と東証株価指数です。

日経平均株価は、日経平均株価225種、日経225とも呼ばれます。

1949年の東京証券取引再開以来継続している指数で、一般に最もなじみの深い指数です。

225銘柄の修正平均株価で、採用銘柄数は全銘柄の約1/7程度のため、一部の値がさ株の値動きに影響を受けやすいのが難点です。

修正平均株価とは、株価の権利落ちや銘柄の入れ替えなどがあっても連続性を失わないように工夫されたものです。

東証株価指数は、1969年7月から公表されています。
 
東証1部に上場している全銘柄が対象です。
東証株価指数はTOPIXとも言います。
上場株式数でウエイトをつけた一種の時価総額指数です。

1968年1月4日の時価総額を100として、当日の時価総額がどれだけになっているかを示します。
単位はポイントです。

日経平均株価と違い、一部の値がさ株の影響を必要以上に受ける恐れはありませんが、時価総額が大きい株式の影響を受けやすいです。

2005年10月、2006年2月、2006年6月末の3回に分けて浮動株を基準とした指数に段階的に衣替えされています。
 
浮動株とは、金融機関などと持ち合っている固定株を除く実際に市場で売買が可能とみなされる株式のことです。

時価総額とは、上場各銘柄の株価に上場株式数を掛けて合計したもので、株式市場の規模を知ることができます。

このような指数に連動するよう設計されているのが、インデックスファンドなのです。

東証(東京証券取引所)のETF

インデックスファンドの一種であるETFは株と同じように証券市場で売買できます。

東証(東京証券取引所)で扱っているETFは、2008年8月現在、下記のようなものがあります。

・対象株価指数 TOPIX
コード1305
ダイワ上場投信−トピックス

・対象株価指数 TOPIX
コード1306
TOPIX連動型上場投資信託

・対象株価指数 TOPIX
コード1308
上場インデックスファンドTOPIX

・対象株価指数 TOPIX Core 30
コード1310
ダイワ上場投信−トピックスコア30

・対象株価指数 TOPIX Core 30
コード1311
TOPIX Core 30 連動型上場投資信託

・対象株価指数 電気機器株価指数
コード1610
ダイワ上場投信−東証電気機器株価指数

・対象株価指数 電気機器株価指数
コード1613
東証電気機器株価指数連動型上場投資信託

・対象株価指数 銀行業株価指数
コード1612
ダイワ上場投信−東証銀行業株価指数

・対象株価指数 銀行業株価指数
コード1615
東証銀行業株価指数連動型上場投資信託

・対象株価指数 日経225
コード1329
iシェアーズ日経225

・対象株価指数 日経225
コード1330
上場インデックスファンド225

・対象株価指数 日経300
コード1319
日経300株価指数連動型上場投資信託

・対象株価指数 KOSRI200(韓国200種株価指数)
コード1313
KODEX200上場指数投資信託
この商品は外国ETF(海外ETF)です。

・対象株価指数 S&P日本新興株100
コード1314
上場インデックスファンドS&P日本新興株100

・対象株価指数 TOPIX100
コード1316
上場インデックスファンドTOPIX100日本大型株

この他にも多くのETFがあります。

上記のように、インデックスファンドの一種であるETFは、証券取引所で多く売買されています。

対象となっている指数や、商品の内容をよく精査して、売買するETFを選んでください。

金融商品のリスクの種類

金融商品にはどのようなリスクがあるかを知っておきましょう。
 
・価格変動リスク(市場リスク)

相場の変動によって損をする危険性のことです。
一般に、株式や株式投資信託など、値動きの激しい商品は価格変動リスクが高くなります。
債券なども、途中で売却した場合、売却時の金利情勢により価格が変動するので価格変動リスクがあると言えます。
 
 
・金利リスク

金利が変動によって、収益の機会を失うリスク。
定期預金など金利が決まっている商品に投資後、金利が上昇すると、より高い金利での収益の機会を失ったことになります。
一般に残り期間の長い債券ほど金利の変動の影響を受けるので、金利リスクが高いことになります。
 
 
・信用リスク(デフォルトリスク・債務不履行)

債券などの発行体が経営悪化や破綻により、利払いや元本の支払いが滞ったり、できなくなるリスクです。
信用リスクを判断する目安に、格付けがあります。
 
 
・為替リスク

外貨建ての商品は、為替相場の変動によって、円換算後の資産価値が減少する危険性があります。
円高になると購入時より元本や収益が減少し、円安になると為替差益が生じます。
 
 
・流動性リスク

公社債など投資した資産が、売却して換金できるかどうか、というリスクです。
市場であまり取り引きのない株式や債券などは、売買が成立しない、もしくは非常に不利な価格での売却になるなどの可能性があります。
 
 
・インフレリスク

インフレ(物価上昇)によって、物価上昇率よりも金融資産の利回りが下回ってしまうリスクです。
1年の間に貨幣価値が下がり、同じ金額で1年前なら買えたものが、現在では買えなくなってしまう、などがあります。
 
 
・カントリーリスク

海外の資産への投資では、その国の政治・経済情勢によって資本・外国為替に関する規制などで影響を受け、投資が回収不能となり、価格変動によって損失を被る危険性があります。
 
たとえば、同じ投資信託でも、株式投資信託と債券への投資信託では、株式投資信託のほうが値動きは大きく、値上がりの期待が大きな反面、値下がりのリスクも高くなります。

また、インデックスファンドなどの投資信託は、元本保証の金融商品と比較すると、値動きの大きさからリスクが高いと言えます。

このように、金融商品はリスクの度合いによって期待できるリターンが決まります。

インデックスファンドをはじめ、商品を選択時には、どのようなリスクがあるかを理解しておかねばなりません。
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